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妊娠・出産

不妊治療~検査や治療でかかる費用はどれくらい?~

 

 ◆不妊検査の費用

 

男女とも、ほとんどの不妊検査には健康保険が適用されます。女性が受ける検査には、ホルモン検査、クラミジア検査、卵管造影検査などがあり、これらはすべて保険が適用されるため、それぞれ数千円程度で済みます。また、タイミング療法のために経腟超音波検査を行う費用は、排卵誘発剤を使用した場合は月3回までは無料になりますが、薬を使わなければ、1回数千円の自費になります。

男性の場合は、精液検査、精巣の超音波検査、ホルモン検査などの一般的な検査には保険が適用されます。ですが、染色体検査は自費で数万円、抗精子抗体検査は5000円程度かかります。検査費用は病院によって違い、すべて自費診療の病院もありますので、事前にホームページや電話で確認しておいた方がよいでしょう。

 

◆不妊治療の費用

 

不妊治療では、検査よりも治療にかかるお金の方がはるかに大きいです。特に体外受精や顕微授精といった高度な治療に進むと、かなり高額な出費になってしまうでしょう。人工授精も自費ですが、1回につき1~2万円程度で済みますし、人工授精に伴う諸々の検査は保険が適用されます。体外受精などの高度な治療の他にも、女性の卵管鏡、腹腔鏡を用いた手術や男性の精巣生検、精索静脈瘤の手術などでは、保険が適用されても自己負担額がかなり増えてしまいます。一般に、最も費用がかかる体外受精は1回20万~45万円程度、顕微授精は25万~55万円程度です。病院によっては、これらの治療が不成功に終わった場合に、治療費の減額を行っている場所も多いようです。また、自費診療にかかる費用はどの病院もホームページに明記しているので、事前にチェックしましょう。

 

◆医療費軽減のための制度

 

不妊治療のなかでも、手術や人工授精、顕微授精になると、自己負担額がかなり大きくなってしまいます。医療費を軽減させるための制度には以下のようなものがありますので、うまく活用しましょう。

 

●高額療養費支給制度

保険診療の自己負担分が一定の限度額を超えると、その超過分が支給される制度。総所得670万未満の世帯なら、月額7万2300円が限度額になります。

 

●特定不妊治療費助成制度

体外受精、顕微授精にかかった費用のうち、1年間に10万円を通算2回まで助成する制度。総所得650万円未満が条件になっています。助成が受けられる医療機関は指定されているので、事前にチェックしておく必要があります。

 

●医療費控除 

上記の2つの助成制度で補てんされた分を差し引いても、年間10万円以上の医療費がかかった場合に、税務署に確定申告書を提出すると、所得税の還付を受けることができます。通院のための交通費や薬代も対象になります。

 

不妊治療には多くのお金がかかります。費用の問題で、不妊治療をあきらめてしまう方々も少なくありません。自治体によっては独自の助成制度をもっている場所もありますので、住んでいる市町村に問い合わせてみてもよいかもしれません。

 

(Photo by:[//www.ashinari.com/2013/01/30-375818.php]) 

著者: fuji-444さん

本記事は、2016-08-03掲載時点の情報となります。
記事内容について実行の際には、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。


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