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体外受精の成功率、40歳以上なら1割程度って本当?!妊娠率を上げる生殖補助技術とは

近年、妊活の開始年齢が高齢化するにつれ、妊娠が成立する確率も低下することから、体外受精が行われる率が増えている傾向にあります。

 

しかし、国立成育医療研究センターによれば、体外受精の成功率は20~30代前半で1回当たり20%であるのに対し、40歳では約7%まで低下することが明らかとなっています。

 

体外受精は、可能な限り年齢の若いうちに行うことが最も確率を高める方法ではありますが、その他の要素として(体外受精の技術的な面において)妊娠率を向上させるにはどのような方法があるのでしょうか?

 

以下では、その詳細について見て行きたいと思います。

 

体外受精とは?

体外受精とは、様々な原因で妊娠が成立せず(子宮内膜症・長期不妊・卵管の通過性が良くない・精子の数が少ないなど)、従来法でも効果が見られなかった場合に、排卵誘発剤による卵胞刺激を行って排卵直前の卵子を採取し、シャーレの中で受精させて、分割した卵(胚)を子宮内に戻すという方法です。

 

体外受精の成功率は20代で20%、40歳で7% 

国立成育医療研究センター不妊診療科の齋藤英和医長によると、初診不妊患者の平均年齢は(国立成育医療研究センターでは)39歳、体外受精治療患者の平均年齢は41.7歳とされています。また、体外受精の成功率に関しては、以下が報告されています。

 

<体外受精の成功率>

■20~30代前半・・・約20%/回

■40歳・・・約7%/回

■44歳・・・約1%/回

 

<不妊治療の成功率>

■34歳まで・・・7割程度

■35~39歳・・・4割

■40歳以上・・・1割

 

『AMH=妊娠率』ではない!

一般的には、抗ミュラー管ホルモン(AMH:発育中の卵胞から分泌され他の卵胞の発育を抑制する物質)が年齢とともに減り、それと相関して卵子の数も減っていくため、この値が『卵巣年齢』として妊娠できるかどうかの指標になると考えられています。

 

しかし実際はその値の変動には個人差が非常に大きく、AMHが少なくても妊娠するケースもあり、卵子の数だけでなく、卵細胞内の物質の変化など卵子の質の低下を含む要因が、総合的に不妊に関わっていると考えられています。

 

<不妊の因子>

■排卵に関係する因子(多嚢胞性卵巣症候群・精神的ストレスによる月経不順・早発卵巣不全など)

■卵管に関係する因子(クラミジア感染症・子宮内膜症による卵管周囲の癒着など)

■子宮因子(子宮筋腫・子宮奇形など)

■男性因子(性機能障害・精液性状低下・無精子症など)

 

妊娠率を向上させる、生殖補助技術とは?

以下のような精度の高い体外受精を行っているクリニックが妊娠率を向上させるといわれています。

 

■顕微授精(質の良い精子の選別)

顕微授精では、DNAに傷がある精子を発見して除き最も優れた精子を使います。あるクリニックでは、この方法で妊娠率は1.9倍に向上、流産率は2/3に低下したと報告されています。

 

■透明帯開口法(AHA)

40歳以上の場合、透明帯(卵子の殻)が厚い、繰り返し良い受精卵を胚移植しても着床しない場合などに、透明帯に穴を開けてから胚移植し、着床を手助けする卵孵化補助技術です。 反復不成功例に対して行うと、妊娠率が1.3倍程度になるとの報告もあります。

 

■凍結胚移植

採卵した月経周期内に受精卵を戻すことを、新鮮胚移植と言いますが、最近ではその月経周期ではなく、体の状態が安定した時に凍結した胚を戻す凍結胚移植が増えてきており、妊娠率が向上(40歳で成功率10~15%程度)すると言われています。

 

■子宮内膜刺激胚移植法(SEET法)

受精卵を体外で5日間培養し、胚盤胞の状態まで育て、一旦培養溶液とともに凍結保存します。培養液含有の物質子宮を着床しやすい状態にし、その2~3日後に胚盤胞を移植する、という方法です。

 

■ヒト専用の受精卵(胚)の培養装置の導入

現在、全国で一般的に使われている受精卵の培養装置は、動物の受精卵を培養するための 培養装置と同じ構造であると言われています。しかしヒトの受精卵は少しのpH変動でもすぐに傷むと言われており専用の培養装置を備えた施設が成功確率を上昇させるといわれています。

 

■子宮頸管拡張(胚の移植を確実にする)

子宮頚管が狭窄している場合、胚移植用カテーテルの挿入が困難となるため、子宮頚管の拡張を行ないます。この処置を行うことで、子宮の中の最も妊娠しやすい場所へ胚移植できると言われています。

 

専門家の中には、妊娠率を上げるためには不妊期間が2年となるまで待たず、半年程度で徴候が見られないなら診察を検討するべき、としているケースもあります。

 

生殖補助技術の向上によって、妊娠率もある程度向上しているものの、1年でも早く実施することで妊娠率が高まることに変わりは無く、また複数回の体外受精でかかる費用についても考慮すると、出来る限り早い時期に一連の計画を行うことが重要となりそうです。

 

(参考ウェブページ:京野アートクリニック高輪、セントマザー産婦人科医院、東洋経済オンライン)

(photoby://pixabay.com/

著者: あせちるこりんさん

本記事は、2016-08-04掲載時点の情報となります。
記事内容について実行の際には、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。


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