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介護・認知症

介護保険を活用して、福祉用具をレンタルしてみよう!-介護度とレンタルできるものの例-

 

介護保険は、介護サービスを受けるだけではなく、福祉用具のレンタルもできます。高額なものが多い福祉用具も、介護保険を利用すれば1割の自己負担で済みます。どんな福祉用具に適用されるのかをまとめました。購入する前に、1度検討してみてください。

 

 

要介護度に関わらずレンタルできるもの

・手すり

・スロープ

・歩行器

・歩行補助杖

・自動排泄処理装置(尿のみを吸引するタイプ)

要支援・要介護認定を受けた人なら、要介護度は問われません。

 

 

介護度の制限があるもの

◆要介護2以上が要件

・車椅子

・車椅子付属品

・介護用ベッドなど特殊寝台

・特殊寝台付属品

・床ずれ防止用具

・体位変換器

・移動用リフト

・認知症高齢者徘徊感知器

 

◆要介護4以上が要件

・自動排泄処理装置(尿・便の両方を吸引するもの)

 

 

特例措置

たとえば要支援2や要介護1に認定された人は、原則として車椅子のレンタルができません。

しかし、生活状況や身体能力から判断して必要だと判断されれば、特例措置によるレンタルが可能になります。

相談先は、担当のケアマネージャーや、地域包括支援センターです。事情を説明し、できれば医師の診断書などを添えると良いでしょう。認められれば、自己負担1割でレンタルできます。

 

 

注意点

福祉用具は、都道府県指定の業者からレンタルしてください。

指定業者以外からレンタルしてしまうと、介護保険を利用できないので全額負担になってしまいます。

入院や施設入所している高齢者を自宅に迎えるために福祉用具をレンタルするなら、早目に手配しておきましょう。

 

 

福祉用具を経済的に取り入れると、高齢者が生活しやすくなります。在宅介護の負担も軽減されます。まずはケアマネージャーに相談してください。

 

 

(Photo by://www.ashinari.com/2011/08/08-348822.php)

 

著者: honpoさん

本記事は、2016-07-28掲載時点の情報となります。
記事内容について実行の際には、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。


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