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関節痛・腰痛

つらい腰痛治療の上に高額医療費…医療費控除を知っていますか?

 

 腰痛や関節痛の治療費は時に高額となり患者の財政を圧迫することがあります。

ましてや他の病気も抱えている場合にはなおさらでしょう。

 

そんな時に支払った医療費の額によって所得税や住民税の一部が控除される制度があります。

 

医療費の対象

○医師や歯科医師による診療または治療の対価

治療すべき疾患や症状などに対してのものです。

美容整形などは対象外となります。

入院での個室料金予防接種なども含まれません。

 

○医薬品の購入の対価

医師の処方箋によるものだけでなく、一般の薬販売店で購入した湿布などの医薬品も含まれます。

ただし、医薬品として認められていない健康食品やドリンク剤などは対象外となります。

 

○あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師、柔道整復師による施術の対価

ただし、リラクゼーション目的や疲労回復などといった治療と関係ないものは対象外です。

 

腰痛や関節痛に関する医療費での控除対象は以上のようなものがあります。他にも出産に関わる費用や介護サービスでかかった費用なども対象となります。

 

 

領収書は保管する 

医療費控除を受ける場合には、医療費の領収書を確定申告で提出しなければいけません。

また、通院や入院にかかった公共交通機関の交通費も対象となります。駅員に申し出て切符を領収書としてもらっておくといいでしょう。 

 

 

まとめ

医療費控除は医療費が十万円以上或いは所得の5%以上が同年内にかかった場合に対象となります。

頻繁に医療機関を受診する人や入院などで医療費が高額になった時は申請するといいでしょう。

 

 

 

 

(Photo by://www.ashinari.com/2012/02/14-357684.php)

 

著者: クレメンタインさん

本記事は、2016-08-02掲載時点の情報となります。
記事内容について実行の際には、ご自身の責任のもと安全性・有用性を考慮してご利用いただくようお願い致します。


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